「費用が高くて迷っている。少しでも負担を減らす方法はない？」
「矯正治療って、保険は使えないの？」

矯正治療を考え始めたとき、多くの方は費用面について気になるのではないでしょうか。
歯並びを整える矯正治療は、基本的には公的健康保険が使えない自費診療です。
ただし、国が定めた一部のケースに限っては、保険が適用されることがあります。

本記事では、どんなときに矯正治療に保険が使えるのか、保険が使えない場合に費用の負担を軽くできる「医療費控除」について解説します。

矯正治療に保険が使える3つのケースとは？

健康保険は、病気やけがの治療を対象とした制度です。
歯並びの矯正治療は、見た目を整える目的も含むと考えられているため、多くの場合は保険の対象になりません。

一方で、噛み合わせの問題が生まれつきの病気や顎の骨格から起きている場合は、治療が必要な病気として扱われます。保険が使えるのは、次の3つのケースです。

1. 国が定めた病気が原因で、噛み合わせに異常がある場合

厚生労働大臣が定める病気が原因で噛み合わせに異常がある場合は、矯正治療に保険が使えます。
対象の病気は60種類以上ありますが、例えば次のような病気が挙げられます。

• 唇顎口蓋裂（しんがくこうがいれつ）
• ダウン症候群
• ターナー症候群
• 6本以上の歯が生まれつきない（先天性部分無歯症）
  
  対象になるのは、これらの病気が原因で噛み合わせに異常が起きている場合です。

2. 永久歯が3本以上、生えてこない場合

前歯や小臼歯（前から4・5番目の歯）の永久歯のうち3本以上が、骨の中に埋まったまま生えてこない状態です。
このような歯を「埋伏歯（まいふくし）」といいます。
歯が生えるスペースが足りなかったり、歯の向きがずれていたりすることで起こります。

埋まっている歯を正しい位置に並べるには、歯ぐきを開いて歯を出す手術（埋伏歯開窓術）をしたうえで、矯正装置でゆっくり引き出していきます。
この手術が必要な場合に限り、矯正治療に保険が使えます。

「乳歯が抜けたのに、なかなか永久歯が生えてこない」「左右で生え方が違う」といったことがきっかけで、レントゲン検査で見つかることもあります。

3. 顎の手術が必要な「顎変形症」の場合

顎変形症とは、上下の顎の骨の大きさや形、位置のバランスが大きく崩れている状態です。
強い受け口や出っ歯、顔の左右のゆがみ、奥歯で噛んでも前歯が閉じない（開咬）などの形で表れ、噛む・話すといった機能にも影響します。

歯の移動だけでは治せないため、顎の骨を切って位置を整える手術と矯正治療を組み合わせて治療します。
一般的には、手術前の矯正で歯並びを整え、手術で顎の位置を正しくしたあと、手術後の矯正で噛み合わせを仕上げます。
この手術の前後に行う矯正治療に保険が使えます。

「受け口がひどいから、保険が使えるかも？」と考える方もいるかもしれません。
ですが、保険の対象は手術が必要と診断された場合に限られます。
同じ受け口でも、矯正治療だけで治せる場合は自費診療になります。

保険が使えなくても、費用の負担を減らす・分ける方法

保険が使えない場合でも、矯正治療の費用について工夫できることがあります。ここでは、税金が戻ってくる「医療費控除」と、支払いを分けられる「デンタルローン」の2つをご紹介します。

医療費控除

保険が使えない矯正治療でも、「医療費控除」を受けられる場合があります。
医療費控除は、1年間（1月〜12月）に支払った医療費の合計が10万円を超えたときに、確定申告をすることで税金の一部が戻ってくる制度です。
お子さまの成長のための矯正や、噛み合わせを改善するための矯正は、対象になることが多くあります。一方、見た目を整えることだけが目的の矯正は対象外です。

（参考）できた矯正歯科HP「医療費控除について」

デンタルローン

矯正治療の費用は、一度にまとめて支払うだけでなく、分けて支払う方法もあります。

デンタルローンは、歯科治療の費用に使えるローンです。
治療費をローン会社が立て替え、患者さんは毎月決まった額を返済していきます。
まとまった費用をすぐに用意できない場合でも、毎月の負担を抑えながら治療を始められます。
なお、利用には審査があり、金利がかかります。

(参考）できた矯正歯科HP「費用とお支払いについて」

保険のことも費用のことも、まずはご相談ください

矯正治療に保険が使えるのは、国が定めた病気や、顎の手術が必要な場合などに限られます。
とはいえ、自分がどれに当てはまるのかを、歯並びを見ただけで判断するのは難しいものです。
また、保険が使えない場合でも、医療費控除やデンタルローンを利用することで、費用の負担を軽くしたり、費用の負担を分けることもできるのです。

できた矯正歯科では、保険適応の矯正治療が必要と思われる場合は2次医療機関に紹介して対応しています。
また、初診相談で費用やお支払い方法についても詳しくご説明しています。
「費用が心配で一歩踏み出せない」という方も、どうぞお気軽にご相談ください。